2020年春より、新型コロナウイルスの影響を受けて、
多くの大学ではオンライン授業を取り入れる動きが強まりました。
こうした急激な変化を受け、多種多様なオンラインツールの導入がはじまり、
大学生自身も受け入れるしかない状況になりました。
大学の授業以外でも、
この新型コロナウイルスは多くの大学生の生活(サークル活動・アルバイト生活・友人関係など)に
多くの変化をもたらしています。
この記事では、
現在の大学生の状況を一部説明すると同時に、
そのライフサイクルの変化のなかで、
企業側がどのようにアプローチするべきかを説明できればと思います。
1.就職活動のオンライン化
新型コロナウイルスの影響を受け、
多くの企業では採用活動の選考にオンラインを取り入れるようになりました。
今後もより多くの企業がオンライン化を推進することが予想されますが、
まずは新型コロナウイルスがどのような影響を大学生に与えたのかを見ていきます。
1.企業の採用枠減少/新卒採用の取りやめ
新型コロナウイルスの影響で、多くの企業は大打撃を受けました。
日銀が発表した全国企業短期経済観測調査では、
ほぼ全業種の景気感が大きく落ち込んでおり、
経営活動が再開している現在であっても第二波・第三波への懸念は非常に強く、
今までの状況に戻るにはまだ時間がかかることが予想されています。
参照元：https://r.nikkei.com/article/DGXMZO64485620R01C20A0EE9000?s=2
そういった経営不安の面も重なり、
多くの企業では新卒採用枠の減少をはじめ、
そもそも新卒採用を取りやめる企業も出てきました。
例えば、航空企業の大手である、
ANAグループは、7月10日に2021年度入社の新卒採用を中止すると発表し、
日本航空などJALグループは、同月28日に新卒採用中止を正式に発表しました。
最近ですと、スカイマークも2020年10月13日に元々中断していた2021年度入社の新卒者採用を中止したと発表しました。
2.合説や就活イベントの中止
就職活動に今や不可欠になっている合同企業説明会（合説）も
2020年3月以降、相次ぎ中止に追い込まれました。
しかし10月に入り、オフラインでの再開の動きが徐々に広がってきています。
どの開催企業も感染防止にさまざまな手を打っていますが、
感染の拡がりが顕著になった場合、再度中止になることは容易に避けられないでしょう。
万が一、そうなった場合は、
緊急事態宣言時と同じ様に大学生たちにはオンラインを活用した、
就職活動での競争がより求められてくるでしょう。
3.面接のオンライン化
では、オンラインの就職活動にて、
大学生たちはどのように捉えているのでしょうか。
10年以上大学生と関わりのある、
弊社ビーウェルの調査によると、
約80%の学生がオンラインでの面接・面談の経験があると回答しています。
また多くの大学生にとって、オンラインでの就職活動はそれほど抵抗がない状態にあります。
つまり新型コロナウイルス拡大のなか、
多くの大学生はオンライン化への波に乗っており、適応している傾向にあります。
その一方、「面接官の反応が薄いと怖い」「企業のことが深くわからない」という声もあるので、
企業側もオンライン面接での対策を取る必要があることは明らかです。
4.国の指針に関して
オンラインでの就職活動が企業・大学生ともに浸透しつつあるといっても、
多くの大学生にとって多大な影響を与えていることは周知の事実です。
そのようななか、厚労省の田村厚生労働大臣は、卒業後3年以内は新卒扱いとする国の指針を徹底することなどを経済界に要請する考えを示しました。
参照元：https://www3.nhk.or.jp/news/html/20201018/k10012669741000.html
今後どのように新型コロナウイルスと向き合いながら、
就職活動/採用活動を進めていくのかが注目されます。
2サークル・部活活動頻度の低下
就職活動だけでなく、
大学4年間の醍醐味と言っても過言ではない、
サークル・部活動にも新型コロナウイルスは大きな影響を与えました。
一般的に大学生のサークル・部活動入部率は50%となっていますが、
今回の新型コロナウイルスの影響により多くのサークル・部活動は活動を削減、
もしくは停止をしています。
参照元：https://berd.benesse.jp/berd/center/open/report/daigaku_jittai/hon/daigaku_jittai_2_2_3.html
そして勿論、新入生勧誘への影響もありました。
特に今年よくあった大学生側の声としては、
「オンラインで新入生を勧誘しているがコミュニケーションが不足し定着しない」
「勧誘に成功しても活動がなかなかできない」という悩みがあります。
では、サークル・部活動の活動率の低下や、
所属人数が減少すると企業側にはどのようなデメリットがあるのでしょうか。
1. セグメントに沿ったアプローチが難しくなる
一部では、サークルや部活動ごとに、
自社商品やサービスをアプローチしている企業があります。
なぜ、特定サークルや部活動に対してアプローチをおこなうのかですが、
そもそもサークル・部活動は一定のテーマに沿って活動をしているので、
ある程度セグメント化された学生が所属しています。
(例)
活発な学生が多い：フットサル/テニス/インカレetc.
真面目な学生が多い：ボランティア/国際系etc.
このような面から、
「大学生」<「〇〇大学に所属している〇〇な学生」というセグメントでの、
アプローチがサークル・部活動の活動・所属人数の低下減少によって、
より難しくなることが考えられます。
2.WEB上でのアプローチだけには限界がでてくる
現代では、WEBでも十分なコミュニケーションを大学生と取ることができますが、
「こういうことをしてほしい」「〇〇に行ってほしい」というような、
稼働を要するような依頼をする場合には、WEBだけではなかなか難しい場合があります。
またサークル部活動の活動が停止・減少することで、
コミュニティ数(企業からの可能アプローチ先)が消滅する可能性が出てきます。
現に一部ではサークルの解散という事態も起こっています。
では、このような場合、
どのような対策を打てば企業は大学生へ、
変わらずアプローチをし続けることができるのでしょう。
3.まとめ
本記事では、大学生活における重要な２大行事である、
「就職活動」「サークル・部活動」に焦点を当て、お話させていただきましたが、
新型コロナウイルスは大学生のアルバイト生活(や保護者の収入)、
入学式・卒業式にも非常に大きな影響を及ぼしました。
新型コロナ収束後も、
おそらくはしばらくの間、オンラインを活用した就職活動や、
大学生へのアプローチ手法への悩みはつきまとうでしょう。
日々変化する生活のなかで、
弊社ビーウェルは「大学生」に特化したことであれば、
多種多様な提案をすることが可能です。
是非、大学生に何かしらのアプローチをおこないたいという場合は、
お気軽にご連絡ください。